ゼウスの神言（30）～12月の新台は『いっぱい買った者の勝ち』！？

１年間を通じて、ビッグタイトルがリリースされる時期が【４月・７月・１２月】の３ポイントになるのはご承知の通り。

その中でも、ホールの年間営業成績に最も影響が大きいのが【１２月の新台入替】になります。

このコラムでは、そのあたりの戦略を精査してみようと思います。

なぜ、「１２月の新台入替」の影響力が最も大きいのか？

年間通じて集客＆売上に影響するのは「ゴールデンウィーク」「お盆休暇」「年末年始」の３期間がある。

その中でも期間の前後を考えると、最も稼働安定しやすい期間が長いのが「１２月～１月」の２ヶ月になります。

そして今年＆来年を考察すると、来年【２０２７年２月の新台入替戦略】が大きく変化する事が、更にその有効期間を延ばす事に繋がります。

【２０２７年２月】の影響って何のせい？

日工組・日電協からの広報の通、２０２７年２月は「中低射幸性機の集中リリース」になる事はご存じの通りでしょう。

と言う事は、１２月の射幸性が高めの新機種稼働において、『１ヶ月以上の延長効果が期待出来る』と言う事が想定されます。

更にメーカー側としても『３月よりも４月商戦が重要』と捉える事になった場合、３月新機種のコンテンツの注目度が高いとは言い難く、２０２７年は「１月～３月」の稼働影響も大きくなる可能性も考えられます。

となるとやはり、２０２６年の年末商戦の新機種稼働状態が長引く可能性があり、その影響は相応に大きくなります。

結果的に、２０２７年２月は「中低射幸性機の集中リリース」は、１２月リリース機種導入台数の多・少が、年間売上への影響が大きい事が想定されます。

【集客貢献力】と【稼働貢献力】の検証。

新台入替と名の【集客貢献力】は、単日。短期のイベント等とは異なり集客期間は長く、当然その影響は大きい。

その観点からは、注目機種の導入は必要条件としても、投資金額（＝導入台数）が同じ場合、「１機種の多台数」よりも「店舗の導入機種数」が重要なファクターとなります。

特定の１機種に頼る・期待する場合、その台数の１～２台と削ってでも、その予算分を他機種導入を検討する事は、【集客貢献力】を考える上では必要です。

また【稼働貢献力】の観点からは、当然の導入機種の稼働貢献を期待する事になるのですが、それに加え「集客できたユーザーの、他機種への稼働委譲の戦術」も重要になります。

特に「新機種を打てなかったお客様」に対して、『どうやって他機種を打ってもらうか？』の戦略・戦術は、１２月～１月の店舗稼働を、２月～３月まで継続する重要な戦略の一環となりますので、ぜひ検討して頂きたく思います。

その観点から、本来「９月～１１月」の新台を買う時は【資産貢献力】の評価が重要だった。

以下『今更言うのかい！』と言う感じはありますが、今後２０２７年の【４月・７月商戦】に向けての、新台購入戦略にも繋がりますので、ぜひ一考頂きたいと思います。

ホール営業（経営）における遊技機投資の際に精査すべき貢献力は、基本的に【５つ】あります。

（１）【集客貢献力】（２）【稼働貢献力】（３）【売上貢献力】（４）【粗利貢献力】（５）【資産貢献力】

この中の【資産貢献力】に注視した機械購入を考えてみたいと思います。

具体的に【資産貢献力】とは何か？

資産貢献力とは単に、「中古機売買時の価格」に該当する指標であり、新台購入時との価格差額（率）でもある。

当然の事ながら、導入開始から１ヶ月後・２ヶ月後次第でもその価格は変動する事になります。

その上で･･･

資産貢献力を加味した遊技機投資の考え方とは、どんな思考になるのか？

基本的概念としては、「９月～１１月に導入した新機種を、１２月までに転売する」と言う考え方になります。

極論的には、秋商戦の機種に対して「稼働貢献力」には頼らず、週発的な「売上貢献力」と「粗利貢献力」に拘り、最終的には【遊技機＝資産】として中古転売する事を前提として運用する事になります。

これをする事で、「年末商戦で稼働が下がる」と見込まれる多くの機種は年内撤去として、店舗全体の平均アウト低下を防ぐと共に、「年末商戦の新機種への投資負担と導入台数・機種数を増加させる」と言う考え方になります。

今後のタイミングとしては、「ＧＷ明け～盆前商戦までの新台購入」に関しても同様な思考は可能となります。

まとめ

ホール営業の立ち位置としては、新機種導入は【集客貢献力】の効果がありますし、その後の「稼働の維持」は重要なファクターでもあります。

しかしながら、多々ある新台の稼働貢献も高低差が大きくなってきている状況は否定出来ません。

その上で、『今を乗り切る！』為の思考と戦略は不可欠であり、従来の思考に加えて考慮・一考する必要性があろうかと考えます。

２０２６年の今を乗り切ったその先に、２０２７年の未来がある訳で、それに対して【資産貢献力】と言う思考は絶対的に必要不可欠な状況にあります。

「極論過ぎてやや無謀」と言う見方もあろうかと思いますが、一考頂ければ幸いです。

※このコラムは、無料コンテンツに該当しております。情報共有可としますが、転載・改ざん等はお控えください。また、文章・資料等の所有権は、「有限会社トータル・ノウ・コネクションズ」に帰属いたします。

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